TUINSからのお知らせ

　4月3日（水）、現代社会学部観光専攻の大谷友男准教授が公益財団法人 九州経済調査協会 事業開発部（福岡市）と共同で「能登半島地震・北陸新幹線敦賀開業に伴う3月の北陸地域における宿泊稼働指数」について調査結果を発表しました。
　1月、2月の状況は、すでに発表済み（１月https://www.tuins.ac.jp/2024/02/14174/2月https://www.tuins.ac.jp/2024/03/14490/）で、1月は風評被害等による観光客減少の影響が見られる一方で、金沢や高岡といった能登半島に近い都市では、復旧関係者等の需要が旺盛で、宿泊稼働指数が高水準であったこと、2月は観光客減少の影響は緩和され、復旧関係者等の需要は若干落ち着いてきたことを明らかにしています。
　今回の発表は、3月16日の北陸新幹線敦賀開業や北陸応援割の開始を受けて、北陸の宿泊施設における3月の稼働状況が実際にどのようであったかを、ビッグデータを用いて明らかにしました。

※詳細は下記URLよりご確認ください。

20240403 記者発表資料 

・教員紹介ページ（大谷准教授）

教員紹介（大谷友男）