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　2月7日（水）、大谷友男研究室（現代社会学部 観光専攻）が公益財団法人 九州経済調査協会 事業開発部（福岡市）と共同で「能登半島地震以降の北陸地域における宿泊稼働指数」について調査結果を発表しました。

　能登半島地震では、地震後に北陸各地で宿泊予約のキャンセルが相次ぐなど、風評被害への懸念が叫ばれ、政府は3月からの「北陸応援割」の実施を固めました。一方で、復旧関係者やマスコミなどが金沢などに多く宿泊しているとの報道もあります。そのような中、能登半島地震から約１か月間の北陸の宿泊施設の稼働状況が実際にどうだったかについて、ビッグデータを用いて明らかにしたものです。

※詳細は下記URLよりご確認ください。

能登半島地震以降の北陸地域における宿泊稼働指数

・教員紹介ページ（大谷准教授）

教員紹介（大谷友男）