耐久消費財普及率の地域特性に関する因子分析
(→2009年調査に基づく多変量分析)
耐久消費財の普及率の地域分布については、富山県統計課により因子分析がなされている(1994年統計による)。
この結果は、統計指標の地域分布に関する項で述べたものと概ね一致している。
第一因子：大都市対田舎
第二因子：太平洋岸対日本海岸
第三因子：寒地対暖地
ビデオカメラの普及率の分布は、大都市対田舎の軸に沿ったものとなっている。
ただし、富山は極めて低く、全国の地域分布の中では例外的な存在となっている。
(00.10.28.以下、データ更新)
第二因子の例：応接用座卓の普及率
住宅の充足に関連する財の普及については、総じて日本海沿岸で高く、太平洋沿岸で低い。
特に、富山での普及率は極めて高いものとなっている。
第三因子の例：ルームエアコンの普及率
冷暖房に関連する財の普及については、北から南へ向かって変化する寒地対暖地の軸に沿ったものとなっている。
富山では、全国の中では平均的な位置にある。
なお、第一因子の影響で大都市地域でも高くでる財が多い。
逆に大都市地域で低くでる財として太陽熱温水器がある(00.08.19.追記)。
乗用車世帯当たり所有台数
乗用車所有台数が最も高い地帯は、茨城から福井へ連なる本州中央部の諸県である。
| 耐久消費財保有率決定要因と富山の位置付け |
| 要因 | 意味合い | 富山の位置 |
| 大都市対田舎 | 所得水準、(空間的ゆとり) | 高い所得 |
| 太平洋岸対日本海岸 | 空間的ゆとり | 広い空間 |
| 寒地対暖地 | 気温 | 寒暖双方の設備 |
| 世帯規模 | 利用者数・世帯所得水準 | 大きい世帯 |
以上を要約すると、富山県の耐久消費財保有率については、所得水準からも、空間的ゆとりからも、世帯規模からも高くなる背景がある。
さらには、購買力が拡大し、寒地、暖地双方の財を購入するようになっていると言えよう。(00.10.28.追加)
なお、今日では、多くの項目毎に全国の色分け地図を描くことによって地域特性を直接検討することが容易となっている。このため上述のような因子分析の利用の価値は、乏しくなっていると考えられる。統計的に偏りのないものを見出すという主張もありうるが、数学的手法の理屈に溺れることかが多いと思える。
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(Nov.19,2005.Add./Oct.28,2000.Rev.)